自社ブランド以上の人材に出会える

ダイレクトリクルーティング

情報過多の転職市場において、今や求職者は情報の波に飲み込まれていると言える状況です。そのような中で、自社の存在に気付いてもらう手段として、従来の手法に追加してダイレクトリクルーティングを活用する企業が増えてきています。 

そこで今回の記事では、ダイレクトリクルーティングを活用するメリット、デメリットについて説明いたします。 

 

<ダイレクトリクルーティングを活用するメリット>

1.待ちの姿勢では会うことができなかった候補者に会える

2.培ったノウハウを人材紹介等、他チャネルでの集客にも応用可能

 

1.待ちの姿勢では会うことができなかった候補者に会える

こちらの図は労働力人口の推移を示したものです。

ご覧いただければお分かりのように、今後10年で、労働力人口は約600万人減少することが予想されています。

これは、1週間に1万人のレベルで労働人口が減少していくことを意味しており、大変大きなインパクトとなります。

このように全体のパイが小さくなる中では、当然自社に目を向けてもらうのは至難の業になります。

続いて、以下の図はマーケティングの世界でも良く用いられる概念を転職マーケットに援用したものになります。

市場の中でも顕在層(=今すぐ転職したい層)は母数が少なく、当然ながら競争は烈しいものとなっています。

従って、従来通りに求人広告を出して応募を待つ、人材紹介会社に依頼して応募を待つ、という受け身の姿勢では満足のいく母集団を形成することは難しく、高い費用をかけて広告を出しても、期待する応募数に満たなかった、というのはよくある話です。

では、どうすれば良いのか?ということになるかと思いますが、答えとしては

「自ら打って出る」

しかありません。更に言うと、候補者に自らアプローチしないことが大きな機会費用損失であり、リスクになると言っても過言ではないでしょう。

ただ、逆に言えば、「自ら仕掛けていく施策」を上手く使うことで、ただ待っていただけでは会えなかったような候補者にもリーチし、アトラクトする機会が得られることになります。極端に言えば、「自社のブランド/知名度」以上の候補者に接触することも可能です。

2.培ったノウハウを人材紹介等、他チャネルでの集客にも応用可能

ダイレクトリクルーティングを実施するには、「正しいターゲット」(=ペルソナ)を定義し、その課題やニーズを理解した上で魅力的なスカウト文面を作成し、候補者への訴求を行っていく必要があります。

その過程では、自社の採用における強み(≠事業上の強み)や課題を抽出することが求められるので、担当の方の負担は増加します。

但し、ひとたびこうした分析をしっかり行うことができれば、求人広告出稿や人材紹介会社への訴求等、他チャネルでの集客にも活用することができます。

そしてこのことが、貴社全体の採用力向上に寄与するものと考えられます。

 

<ダイレクトリクルーティングを活用する際の留意点>

1.採用までに一定の時間がかかる可能性がある 

2.一時的に業務量が増加する

 

1.採用までに一定の時間がかかる可能性がある 

ダイレクトリクルーティングでは、アプローチの対象者の全てが必ずしも顕在層ではないため、自社に適した母集団をゼロから作り上げていく必要があります。

従って、ダイレクトリクルーティング活動を開始してから最初の内定承諾に至るまでは、少なくとも2ヶ月はかかるものと考えておく方が無難です。

2.一時的に業務量が増加する

上述のとおり、ダイレクトリクルーティングでは、顧客である候補者を高い解像度で理解し、自社の魅力を言語化し(文字化し)、積極的に伝えていくことが必須となります。

それにより、当然ではありますが、これまでにやってこなかった業務が新たに発生することになりますので、採用担当者の方の業務量は少なくとも一時的には膨らむことになります。 

更に、ダイレクトリクルーティングの活用には一定のノウハウが必要になってきますので、これらをキャッチアップするための追加的な工数が必要となる点は理解しておくべきかと思います。 

以上、激化する人材獲得競争において、長期的トレンドを踏まえた際にはダイレクトリクルーティングを取り入れることの有用性を理解いただけたのではないかと思います。

ダイレクトリクルーティングを導入しようと考えているがノウハウがない、あるいは新たな施策のためにリソースを割くことが難しい等の問題に直面しておられるようでしたら、弊社がノウハウ面・リソース面ともにお手伝いさせていただくことができるのではないかと思います。

弊社では、ダイレクトリクルーティングに限らず、採用に関する課題の整理から解決策の方向性の整理まで、採用に関する様々なご相談を無料で承っております。

お困りごとがございましたら、まずは以下よりお気軽にお問い合わせくださいませ。

 

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